公園のベンチで、笑顔で話す高齢の女性と介護スタッフの女性

認知症予防とは?「防ぐ」でなく「遅らせる」。
暮らしの工夫と相談先

「認知症予防」と聞くと、「やれば防げる」と思われがちです。けれども国の文書は、予防を「認知症にならない」ことではなく、「認知症になるのを遅らせる」「認知症になっても進行を緩やかにする」ことと説明しています。この記事では、認知症施策推進大綱、認知症基本法、WHO(世界保健機関)のガイドライン、Lancet 委員会の14のリスク要因、国立長寿医療研究センターの J-MINT 研究などの資料をもとに、予防の意味と、わかっていること・まだわかっていないことを整理しました。運動・食事・人との交流・聴こえや視力など暮らしの中でできること、大田区・品川区・目黒区・世田谷区の教室と相談先、老人ホームの1日を見るポイントもご紹介します。東急ウェリナケアの3ホームの取り組みもご覧ください。

1|認知症予防の「予防」は、発症を遅らせる意味

国の「認知症施策推進大綱」(2019年6月)は、予防を、「認知症にならない」という意味ではなく、「認知症になるのを遅らせる」「認知症になっても進行を緩やかにする」という意味で使うとしています。大綱は、運動不足の改善、糖尿病や高血圧症などの生活習慣病の予防、社会参加による社会的孤立の解消や役割の保持が、予防に資する可能性が示唆されていると書きます。一方で、現時点では、予防に関する科学的な証拠(エビデンス)はまだ十分でないとも書いています。

大綱の3つの段階

  • 一次予防:発症を遅らせる、発症のリスクを下げる
  • 二次予防:早く気づいて、早く対応する(早期発見・早期対応)
  • 三次予防:重症化を防ぐ、機能を保つ、行動・心理症状(BPSD)の予防と対応

認知症基本法の「予防」

「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」(令和5年法律第65号)は、令和6年(2024年)1月1日に施行されました。第21条「認知症の予防等」は、国や地方公共団体が、希望する人が、科学的知見に基づく適切な予防に取り組めるよう、啓発や知識の普及、地域での活動の推進などを行うと定めています。予防は、希望する人が取り組めるものであって、強制されるものではありません。

基本計画のとらえ方

令和6年12月に閣議決定された「認知症施策推進基本計画」も、予防を、「希望する人が、科学的知見に基づいて」取り組めるようにするものと位置づけています。運動習慣、適切な栄養、社会参加などの取り組みを、通いの場などを通じて促すとともに、予防に資するとされる民間の商品やサービスを評価する仕組みを検討するとしています。計画の4つの重点目標は、「新しい認知症観」の理解、本人の意思の尊重、地域での支え合い、新たな知見や技術の活用で、「予防」は含まれていません。

認知症の種類や初期症状、検査、軽度認知障害(MCI)については、住まいるの認知症の種類と特徴、認知症の初期症状、認知症の検査、軽度認知障害(MCI)とはで解説しています。この記事では、予防とリスクを下げる暮らし方に絞ります。

※ 厚生労働省「認知症施策推進大綱」(令和元年6月18日)、「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」(e-Gov 法令検索)、内閣官房「認知症施策推進基本計画」(令和6年12月3日閣議決定)をもとに、東急ウェリナケア編集部がまとめました。

2|認知症とMCIの人数:2022年と2040年の推計

厚生労働省の資料によると、2022年の推計で、65歳以上の認知症の人は約443万人(有病率12.3%)、軽度認知障害(MCI)の人は約559万人(15.5%)です。2012年の調査では認知症が約462万人(15.0%)で、有病率は2012年の調査より低い数字になりました。

2040年は、2022年の年齢別の有病率が今後も変わらないと仮定した推計で、認知症が約584万人(14.9%)、MCIが約613万人(15.6%)です。この推計は、福岡県久山町など、認知症の調査を行った4つの地域の有病率を、全国の高齢者数にあてはめたものです。MCIは、もの忘れなどの軽い認知機能の障害があっても、日常生活は自立していて、認知症とは診断されない状態をいいます。

※ 厚生労働省「認知症および軽度認知障害(MCI)の高齢者数と有病率の将来推計」(研究代表者 二宮利治)、令和8年版高齢社会白書をもとに、東急ウェリナケア編集部がまとめました。

3|14のリスク要因と「約45%」の正しい読み方

2024年、イギリスの医学誌 Lancet の委員会は、認知症のリスクを高める「修正できる可能性のある要因」を14にまとめました。2020年の報告の12の要因に、未治療の視力障害と、高LDLコレステロールを加えたものです。要旨は、これらの要因に取り組むとリスクが下がるという証拠が、以前より強まったと書いています。

暮らしの目線で見た14の要因

分け方14の要因
体と生活習慣運動不足、肥満、糖尿病、高血圧、高LDLコレステロール、喫煙、過度の飲酒
感覚・心・
人との関わり
難聴、視力障害(未治療)、うつ、社会的孤立
環境・けが等大気汚染、頭部外傷、教育の機会が少ないこと

※ Lancet 2024年版の14の要因を、東急ウェリナケア編集部が暮らしの場面で並べ直しました。原典の分け方(人生の時期ごと)とは異なります。

「約45%」の読み方

国立長寿医療研究センターは、14の要因に取り組むことで、世界の認知症の約45%は、発症を遅らせたり予防できたりする可能性があると紹介しています。これは、集団全体で見た推計です。「一人ひとりの45%を防げる」という意味ではありません。2020年の報告(12の要因)の「約40%」と、数字が混ざっている記事もあるため、どちらの年の数字かを確かめてください。

※ Lancet 2024;404(10452):572-628(要旨)、国立長寿医療研究センター「認知症予防」(J-DEPP研究)、同「認知症はどう予防する?もの忘れと認知症を知ろう」をもとに、東急ウェリナケア編集部がまとめました。

4|WHOのガイドライン:強く勧めるのは3つだけ

WHOは2019年に、認知症のない成人を対象にした「認知機能の低下と認知症のリスク低減のためのガイドライン」を出し、2026年7月に第2版へ更新しました。推奨は「強い推奨」と「条件つき推奨」に分けられます。「条件つき」は効かないという意味ではなく、望ましい効果と望ましくない効果のバランスに、確信が強くないという意味です。

推奨の強さの見方

強さ項目(第2版)証拠の確かさ
強い推奨身体活動(認知機能が正常な成人)/禁煙の支援/ビタミンやオメガ3などのサプリは、予防の目的では勧めない身体活動は中、禁煙は低、サプリは中
条件つき推奨健康的でバランスのよい食事/認知トレーニング/社会的な活動/体重管理/高血圧・糖尿病・脂質異常症の管理/難聴のある人への補聴器/個人に合わせた複数の対策(多因子介入)/大気汚染を減らす/有害な飲酒を減らす介入非常に低い〜中(多因子介入は中〜高)
推奨するには
証拠が不十分
うつの管理/睡眠の改善/脳卒中・頭部外傷・視力障害への個別の介入(認知症のリスクを下げる目的としては)―

※ WHO「Risk reduction of cognitive decline and dementia: WHO guidelines, second edition」(2026年)の推奨の一覧を、東急ウェリナケア編集部が日本語に要約しました(公式の日本語訳は確認できていません)。

第2版で変わった点は、補聴器です。2019年版は「証拠が足りず推奨しない」でしたが、第2版は「難聴のある成人に提供してよい」(条件つき、確かさは低)に改められました。補聴器は難聴のためのもので、認知症の予防だけが目的ではない、とも書かれています。WHOは、第2版の限界として、多くの要因で、証拠が観察研究や少数の臨床試験にとどまり、追跡期間が短いことを挙げています。この分野は、研究が途上にあります。

飲酒は、WHOの一般的な指針で、健康のためとして、どんな量の飲酒も勧めるべきでないとされています。

サプリ・脳トレ商品の扱い

WHOは、ビタミンB・E、オメガ3、マルチビタミンのサプリメントを、認知症のリスクを下げる目的では勧めないとしています。国立長寿医療研究センターのQ&Aは、脳を活性化するとうたう携帯ゲームや算数ゲームで、認知症の発症を予防できたという報告はないとしています。認知トレーニングは、WHOでは条件つきの推奨(確かさは低)です。

国の基本計画も、民間の予防の商品やサービスを評価する仕組みを検討するとしています。商品やサービスを選ぶときは、「予防できる」と言い切っていないか、根拠が示されているかを確かめてください。

5|暮らしの中でできる運動・食事・人との交流

国立長寿医療研究センターは、運動習慣、バランスのよい食事、社会参加(交流・外出)が危険性を低くすると報告されていて、組み合わせて行うことが効果的だとしています。国の資料にある範囲で、暮らしの中での考え方をまとめます。

体を動かす

並んで歩く、運動着姿のシニアの夫婦
※写真はイメージです

WHOは、認知機能が正常な成人に身体活動を強く勧めています(証拠の確かさは中)。国立長寿医療研究センターのQ&Aは、歩行などの有酸素運動を勧め、バンドを使った筋力トレーニングにも効果が示されているとしています。膝などに痛みがあるときは、主治医に相談します。体操のやり方と運動の目安は、高齢者の体操にまとめています。

バランスよく食べる

WHOは、健康的でバランスのよい食事を、条件つきで勧めています(確かさは中)。第2版では、特定の食事パターン(地中海食など)を1つ選ぶには証拠が足りないとして、「健康的でバランスのよい食事」という言い方に改められました。国立長寿医療研究センターのQ&Aも、野菜・果物・魚に期待がかけられているものの、食事全体のパターンが大事で、単一の栄養素やサプリでは効果が示されていないとしています。かむ力や飲み込む力が弱くなったときの食事の形は、介護食の種類、口の体操はパタカラ体操をご覧ください。

人と過ごす・出かける

テーブルを囲み、笑顔で食事をする3人の女性
※写真はイメージです

社会的孤立は、Lancet の14の要因のひとつです。大綱は、社会参加による社会的孤立の解消や、役割の保持が、予防に資する可能性が示唆されているとしています。国立長寿医療研究センターのQ&Aは、会話は脳の機能を維持する有効な手段で、独り暮らしで配偶者がいないことは危険因子という報告もある、としています。WHOは、社会的な活動を条件つきで勧めていますが、証拠の確かさは非常に低いとされています。人づきあいには合う・合わないがあるため、ご本人の希望に沿って、できる範囲から始めることが大切です。

禁煙・節酒・血圧の管理

喫煙は危険因子で、WHOは禁煙の支援を強く勧めています。飲酒は、飲み過ぎないことが大切です。血圧、血糖、コレステロールの管理も、Lancet の14の要因に入っています。定期的な受診と、薬を飲み続けることが基本で、くわしくは、かかりつけ医にご相談ください。

※ 国立長寿医療研究センター「認知症の予防」(認知症情報ポータル)、同Q&A、WHOガイドライン第2版をもとに、東急ウェリナケア編集部がまとめました。

6|聴こえ・視力・睡眠

聴こえと視力

耳かけ型の補聴器をつけた、シニアの女性の横顔
※写真はイメージです

難聴と視力障害は、Lancet の14の要因に入っています。国立長寿医療研究センターは、補聴器を使うことや、白内障の手術を受けることで、認知症のリスクを軽減できる可能性があるとしています。国の基本計画も、難聴の早期の気づきと対応の取り組みを促し、効果を検証するとしています。「年のせい」と我慢せず、聞こえにくさは耳鼻咽喉科、見えにくさは眼科に相談してください。

睡眠

睡眠は、国の資料と、WHOとで、書きぶりが分かれます。厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、睡眠時間が極端に短いと、認知症などの発症リスクが高まることが、近年の研究で明らかになってきたとしています。長い昼寝や、頻繁な昼寝は、認知機能の低下リスクを増やすという報告もあります。国立長寿医療研究センターの「MCIハンドブック」も、睡眠が適切にとれていないと、認知症になる可能性が高くなるとしています。

一方、WHOの第2版は、睡眠の質や長さを改善することが、認知症のリスクを下げるかどうかは、推奨するには証拠が不十分としています。睡眠は、「リスクと関係があると報告されている」ものの、「改善すれば予防できる」とは、まだ言えない段階です。不眠や、睡眠中の呼吸の止まりが気になるときは、医師に相談してください。睡眠薬は、自己判断でやめず、医師に相談します。

※ 厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」、国立長寿医療研究センター「あたまとからだを元気にするMCIハンドブック」第2版、WHOガイドライン第2版をもとに、東急ウェリナケア編集部がまとめました。

7|J-MINT研究でわかったこと・まだ不明なこと

J-MINTの内容

J-MINT(ジェイミント)は、国立長寿医療研究センターなどが行った、日本の研究です。65〜85歳で、認知症はなく、認知機能が同じ年代より下がっている人(MCI)を対象に、18か月間、介入を行う群と、行わない群に分けて比べました。介入は、生活習慣病の管理、運動指導(週1回90分ほどの運動教室)、栄養指導(口腔ケアを含む)、タブレットを使った認知トレーニングの4つです。

わかったこと

  • 登録は531人で、継続した人は76.5%でした
  • 主要な評価(認知機能の総合の点数)は、18か月で、介入群と対照群に、統計的に意味のある差は出ませんでした
  • 運動教室に70%以上参加した人は、70%未満の人や対照群より、認知機能が改善しました
  • 介入群では、食の多様性、社会参加、血圧、体格指数(BMI)、歩行速度、身体のフレイルに、良い変化がありました

国立長寿医療研究センターは、運動教室に積極的に参加した人ほど改善する可能性や、複数のリスク要因に同時に取り組むことで、低下を緩やかにできる可能性があると説明しています。主要な評価で差が出ていないため、「この方法で防げる」と言える段階ではありません。

MCIハンドブック

J-MINTの成果をもとに、国立長寿医療研究センターは、「あたまとからだを元気にするMCIハンドブック」と、別冊「生活ノート」(いずれも第2版)を公開しています。PDF・WEB版は、国立長寿医療研究センターのパンフレットのページから、無料で見られます(紙の冊子は有料です)。

※ 長寿科学振興財団 健康長寿ネット「認知症リスクに対する多因子介入の効果:J-MINT研究」、Sakurai T, et al. Alzheimers Dement. 2024;20(6):3918-3930、国立長寿医療研究センター「認知症予防」(J-DEPP研究)をもとに、東急ウェリナケア編集部がまとめました。

8|通いの場・認知症カフェ・相談窓口を地域で使う

通いの場とは

65歳以上なら、元気でも参加できる「通いの場」があります。国の介護予防・日常生活支援総合事業は、「一般介護予防事業」の対象を、すべての65歳以上の人としています(令和6年厚生労働省告示第168号)。通いの場は、体操や趣味活動、茶話会など、住民が主体となって行う、介護予防に資すると市町村が判断した集まりです。国の調査(令和6年度)では、全国に約16.3万か所あり、参加率は6.9%でした。

通いの場に参加すれば認知症が防げる、とは国の資料にも書かれていません。大綱が書くように、証拠はまだ十分ではなく、「体を動かす」「人と会う」機会として使うのが、現実的な考え方です。

認知症カフェとは

認知症カフェは、通いの場とは別の仕組みで、国の「認知症総合支援事業」のひとつです。認知症の人とその家族、地域住民、専門職が集まり、認知症の人を支えるつながりをつくって、家族の介護負担を軽くすることなどを目的としています。「予防の教室」ではなく、「交流の場」です。区によっては、体操や脳トレをするカフェもあります。

総合相談の窓口

もの忘れが気になるときや、地域の教室を知りたいときは、かかりつけ医か、地域包括支援センター(世田谷区は「あんしんすこやかセンター」)に相談します。センターは、高齢者の総合相談の窓口です。区ごとの介護保険の申請や窓口は、大田区・目黒区・世田谷区の記事にまとめています。

※ 厚生労働省告示第168号「介護予防・日常生活支援総合事業の適切かつ有効な実施を図るための指針」、同「介護予防・日常生活支援総合事業等(地域支援事業)の実施状況(令和6年度実施分)に関する調査結果」、地域支援事業実施要綱をもとに、東急ウェリナケア編集部がまとめました。

9|相談先と教室:大田区・品川区・目黒区・世田谷区

旗の台ホームは大田区、自由が丘ホームは目黒区、尾山台ホームは世田谷区にあります。旗の台駅は品川区にあるため、品川区もあわせて載せます。教室や日程は更新が早いため、くわしくは各区のページや窓口でご確認ください。

大田区(旗の台ホーム)

  • 相談の窓口:地域包括支援センター(高齢者の相談窓口、区内23か所)。担当は住所で決まります。北馬込1・2丁目は「地域包括支援センター馬込」(03-5709-8011、月〜金 9:00〜19:00・土 9:00〜17:00)の担当です。来所の前に電話をします
  • 認知症カフェ:区のページに、地域包括支援センターが主催するカフェの一覧があります(令和8年4月時点で27件)。ホームに近い「オレンジカフェ馬込」は、毎月第4木曜の10:00〜11:00、参加費は無料です(会場はシニアステーション馬込、問い合わせは地域包括支援センター馬込)
  • 介護予防の教室:「一般介護予防事業(元気度がアップする事業)」として、区内在住の65歳以上で、医師から運動制限を受けていない方が参加できる教室があります。認知症予防体操や、申し込み不要の公園体操などです。申し込みは高齢福祉課(03-5744-1624)
  • ほかに:区の認知症ケアパス「大田区認知症サポートガイド」、早期発見のための「認知機能検診」(令和8年度は50・55・60・65〜85歳の区民が対象、無料)があります。検診は早期発見・早期支援の事業で、予防の事業ではありません

品川区(旗の台駅の周り)

  • 相談の窓口:在宅介護支援センター(区内20か所)。認知症の施策は、高齢者地域支援課 認知症施策推進係(03-5742-6802)
  • 通いの場:区は「通いの場(地域介護予防活動)」を、住民主体のグループが行う介護予防や健康づくりの活動と定義し、グループの登録制度を設けています。区オリジナルの「品川区介護予防体操」「いちにい体操」は、区のYouTubeで見られます
  • 教室:65歳以上のすべての区民が対象の「一般介護予防事業」に、認知症予防の教室があります。募集は「広報しながわ」
  • 認知症カフェ:区が認定したカフェの一覧が、区のページにあります(休止中のところもあります)

目黒区(自由が丘ホーム)

  • 相談の窓口:地域包括支援センター(北部・南部)が「認知症相談の窓口」です。認知症支援コーディネーターもいます
  • 認知症カフェ:NPO法人が運営する「Dカフェ」が、区内に複数あります(参加費は1回300円)。「Dカフェ・自由が丘」は、毎月第3水曜です
  • 通いの場:区民ボランティアの「シニア健康応援隊」が中心となって行う「めぐろ手ぬぐい体操」の通いの場が、区内12か所にあります。参加費は原則無料で、見学もできます(介護保険課 介護予防係 03-5722-9608)
  • ほかに:令和8年度の「もの忘れ検診」は、61・64・67・70・73・76・79歳になる区民が対象で、無料です。早期発見が目的で、予防の事業ではありません

世田谷区(尾山台ホーム)

  • 相談の窓口:「あんしんすこやかセンター」(地域包括支援センター)の「もの忘れ相談窓口」。認知症すこやかパートナー(認知症専門相談員)が相談に応じます。区の問い合わせ先は、認知症在宅生活サポート(03-5432-2954)
  • 介護予防の教室:65歳以上の区民は誰でも参加できる「はつらつ介護予防講座」(月2回程度、無料)があり、申し込みは、お住まいの地区のあんしんすこやかセンターです。「世田谷いきいき体操」や、介護予防に取り組む自主グループも、あんしんすこやかセンターで相談できます
  • 認知症カフェ:区の「認知症に関する相談・支援」のページに、認知症カフェや「認知症あんしんガイドブック」の案内があります

※ 2026年11月18日に、各区のページで確認しました。電話番号、開催日、参加費、対象は変わることがあります。お問い合わせの前に、各区のページでご確認ください。東京都は、「とうきょう認知症ナビ」で、認知症の情報をまとめています。

10|老人ホームの1日を予防の目で見るポイント

「認知症予防」をうたうホームを探すのではなく、ホームの1日の暮らしが、ここまでにご紹介した危険因子と、どのようにつながっているかを見ます。見学のときに、次のことを聞いてみてください。

見学で聞くこと

  • 体を動かす時間。体操や散歩は、毎日あるか。1回の長さと、参加を続けやすい工夫は何か。体操の中身は、高齢者の体操をご覧ください。
  • 人と過ごす機会と、役割。食事、行事、サークル活動はどのくらいあるか。ご本人の得意なことを、役割にできるか。
  • 食事。メニューの種類が多いか。かむ力や飲み込む力に合わせて、食事の形を変えられるか(老人ホームの食事)。
  • 聴こえと見え。補聴器や、眼科・耳鼻咽喉科の受診の相談に乗ってもらえるか。訪問診療に、眼科・耳鼻咽喉科が含まれるか。
  • 血圧・血糖などの管理。定期受診と、薬の飲み忘れを防ぐ見守りがあるか。医療との連携は、医療ケアが必要な方の老人ホーム選びに。
  • 口の手入れ。口腔ケアの回数と、口の体操があるか。
  • 生活リズム。日中の活動量と、夜間の睡眠のようすを、どのように把握しているか。

「予防」のうたい方を見る

  • 効果を言い切っていないか。「防げる」「効く」と断定せず、わかっていることとまだわからないことを、分けて説明しているか。
  • 根拠を示しているか。国や学会の資料など、出どころを説明できるか。
  • 本人の希望に沿うか。基本法が書くように、予防は希望する人が取り組むものです。
  • 商品の売り込みになっていないか。追加の費用がかかるサービスや、サプリ・教材の購入を勧められないか。

東急ウェリナケアの場合

旗の台・自由が丘・尾山台の3ホームは、介護付有料老人ホーム(一般型特定施設入居者生活介護)です。「認知症予防」の効果をお約束するものではありませんが、体を動かす、人と過ごす、聴こえや見えの相談につなぐといった、暮らしの中の取り組みを、次のようにご案内しています(各ホームのサービスのページ・ケアのページ、2026年11月18日確認)。

リビングで、ボールを使った体操に付き添う機能訓練指導員
ボールを使った体操(尾山台のケアのページより)
  • 旗の台:1日の流れの一例に、体操と水分補給の時間があります。毎月、専門の講師を招いて、季節の花でアレンジメントをつくります。夏祭りやコンサートなどの行事は、旗の台のイベント・おでかけでご覧いただけます。
  • 自由が丘:専門講師のカルチャー教室、スポーツクラブのインストラクターによるトレーニング指導、東急グループのBunkamura(文化村)と連携したコンサートを行っています。訪問診療は、内科・精神科・皮膚科・眼科・耳鼻咽喉科で、24時間365日の緊急往診に対応します(ケアのページ)。
  • 尾山台:アクティビティ担当のケアスタッフが、日替わりのプログラムを作ります。認知症の予防や身体機能の維持のため、レク体操・嚥下体操を毎日行っているとご案内しています。音楽療法や書の会もあります。協力医療機関に眼科があります。
リビングに集まって、音楽療法に参加するご入居者
人気のアクティビティ「音楽療法」(尾山台のサービスのページより)

3ホームとも、座ったまま行う「東急ウェルネス健康体操」の動画を、高齢者の体操でご覧いただけます。認知症の方のご入居の条件は、有料老人ホームの入居条件と入居までの流れにまとめています。

ご相談は、お電話(旗の台 0120-068-109・自由が丘 0120-335-109・尾山台 0120-626-109。いずれも受付10:00〜17:30・無休)か、資料請求・見学予約のフォーム(旗の台・自由が丘・尾山台)から承ります。ホームの1日は、各ホームのケアのページ(旗の台・自由が丘・尾山台)でご覧いただけます。

よくあるご質問

Q認知症予防とは、どういう意味ですか。

A国の大綱では、「認知症にならない」ことではなく、「認知症になるのを遅らせる」「認知症になっても進行を緩やかにする」ことをいいます。運動不足の改善、生活習慣病の予防、社会参加による孤立の解消や役割の保持が、予防に資する可能性が示唆されています。

Q認知症は、予防できますか。

A「必ず防げる」とは言えません。14のリスク要因に取り組むことで、発症を遅らせたり、予防したりできる可能性があると報告されていますが、集団全体の推計で、一人ひとりに当てはまるものではありません。予防は、希望する人が取り組むものとされています。

Q認知症予防に一番よいことは、何ですか。

A「これが一番」と言える単独の方法は、示されていません。国立長寿医療研究センターは、運動、バランスのよい食事、社会参加を組み合わせることが効果的としています。WHOが強く勧めているのは、身体活動と禁煙の支援です。

Q「約45%を予防できる」と聞きましたが、本当ですか。

ALancet 委員会(2024年)の14のリスク要因に取り組むことで、世界の認知症の約45%は、発症を遅らせたり予防できたりする可能性がある、という集団全体の推計です。一人ひとりの45%を防げる、という意味ではありません。

Qコーヒーやサプリメントは、認知症予防によいですか。

A特定の食品や飲み物が予防になるとは、国の資料に示されていません。WHOは、ビタミンB・E、オメガ3、マルチビタミンのサプリメントを、認知症のリスクを下げる目的では勧めていません。食事全体のバランスが大切とされています。

Q脳トレのアプリやゲームで、予防できますか。

A国立長寿医療研究センターは、脳を活性化するとうたう携帯ゲームや算数ゲームで、認知症の発症を予防できたという報告はないとしています。認知トレーニングは、WHOでは条件つきの推奨(確かさは低)です。まず、運動、食事、生活習慣病の管理を大切にします。

Q一人暮らしで会話が少ない親には、どうすればよいですか。

A社会的孤立は、リスク要因のひとつです。国立長寿医療研究センターは、地域の社会活動やデイサービスなどで、人と話す時間を持つことを勧めています。通いの場、認知症カフェ、地域包括支援センターの相談を、ご本人の希望に合わせて使ってください。

Q膝が悪くても、運動したほうがよいですか。

A国立長寿医療研究センターは、歩行などの有酸素運動や、バンドを使った筋力トレーニングを勧めています。膝などに痛みがあるときは、主治医に相談してから始めます。最初は、専門家の指導を受けながら、安全に行うことが勧められています。

Q補聴器や、眼科の受診も関係がありますか。

A難聴と視力障害は、14のリスク要因に入っています。国立長寿医療研究センターは、補聴器や白内障の手術で、リスクを軽減できる可能性があるとしています。WHOの第2版も、難聴のある成人に補聴器を提供してよいとしています。耳鼻咽喉科や眼科に相談してください。

Qもの忘れが気になるとき、どこに相談すればよいですか。

Aまず、かかりつけ医か、お住まいの地域包括支援センター(世田谷区は「あんしんすこやかセンター」)に相談します。大田区、品川区、目黒区、世田谷区の窓口は、この記事の9章にまとめています。診断は、医療機関で行います。

出典と確認日

この記事の内容は、2026年11月18日に、次の資料で確認しました。

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受付時間 10:00〜17:30(無休)